私の中の一期一会 №233

      世界の111か国でコロナ変異種が流行、それでも東京五輪を強行するのか
      ～国民の８０％が五輪開催反対なのに、海外の観客なしでも開催に拘る～

　　　　　　アナウンサー＆キャスター　　藤田和弘

　男子プロゴルフの世界ランク1位、ダスティン・ジョンソン（米）が１３日、東京五輪が開催されても参加しない意向を示したとゴルフダイジェスト・オンラインが伝えた。
　五輪のゴルフ男子大会は7月２９日からの予定だが、「ＰＧＡの大きな大会の中間に五輪大会がある。日程が複雑だし、酷暑の中の移動は容易ではない」と言うのが欠場の理由である。
　言われてみれば、確かに大変だなと思う。
　全英オープンの１１日後に五輪大会があり、五輪の翌週が世界選手権シリーズのセント・ジュード招待というスケジュールになっているからだ。
　ＰＧＡツアーを優先させるためにアメリカ代表を辞退することにしたと述べている。
　Ｄ・ジョンソンは２０１６年のリオデジャネイロ五輪でも代表を辞退しているが、あの時は現地の〝ジカ熱”への心配があり、健康上の理由からだった。
　今回もコロナ不安が一番の理由なのかと思ったがそうではではないらしい。まあ本当のところは分からないが・・・
  今月２５日に福島県相馬市から聖火リレーがスタートするようだが、ランナーとして参加する筈だった著名人やタレントの辞退が、ここへきて相次いだ。
　歌手の五木ひろし、女優の常盤貴子、将棋の藤井聡太二冠、大相撲の大関正代など続々で、〝辞退ドミノ”が止まらないと報じたメディアもあった。
　２０１２年のロンドン・パラリンピック競泳の金メダリストで伊勢原市の秋山里奈さんも辞退した。
「五輪の開催に疑問がある」というのが辞退の理由であった。
　五輪から遠ざかる人が増えているというのに、政府やIOCは「絶対に開催する」という姿勢を変えていない。
　しかし、ホントに五輪を開催する自信なんてあるのだろうか？
　このほど大手広告代理店が緊急アンケートを実施した。
　テレビ視聴者（14歳以上）の男女９００人ずつの合計１８００人に、東京五輪の開催を支持するかどうかについて回答を求めた。
　年代にバラつきがあるが全体としては・・・
「積極的に開催を支持する」は７．５％で、無観客や一部開催などの「条件付き開催支持」が９．８％だった。両方を合わせても「開催を支持する」は２０％にも満たない結果であった。
　一方で「開催に反対する」は７０．３％に達しダントツに多かったのである。
「どちらとも言えない」が１２．４％あったが、〝多くの国民はこの夏の五輪を望んでいない”ことが確かめられた。
　東京都は１１日、３３５人の感染を発表した。前日と２日連続で３００人を越えた。
　この時、ネットに「PCR拡充もダメ。ワクチンは遅い。変異株追跡はままならない。打つ手と言えば〝お願いCM”だけ。これじゃ第４波は防げない。五輪なんてこの政権にはとてもムリだ」という投稿があった。
　国民の多くがガース－政権に〝不信感”を抱き、〝不満満載”なのがネットを除いていると分かってくる。
　オリンピックを強行して、そのオリンピックが原因で更にコロナが蔓延したら、一体誰が責任を取るのだろうか？
　IOCは日本任せだろうから責任をとるかどうか分からない。
　政治家は任期切れで「俺は知らん」とソッポを向きそうだ。
　菅政権も「ご指摘はあたらない」とか何とか言ってウヤムヤにしそうではないか。
　誰も責任をとらない！・・それが安倍＆菅政権の得意技だ。
　世界の１１１カ国で〝変異株が流行しているのが現状だ”そうだが、それでも五輪開催にこだわるなんて「日本はクレージーだ」と海外では呆れているだろう。
  ２１年７月２３日に開会式予定の東京オリンピックまであと４カ月に迫っている今。首都圏のコロナ感染拡大は収まる気配が見えてこない。
　 一時より感染のスピードは衰えたようにも見えるが、日本でも変異種による感染があちこちで確認されていて、楽観したくてもその根拠を見つけにくい状況が続いている。
　その中で、ガースー政権は、海外からの観客受け入れを見送る方向で五輪の調整に入った。
　五輪組織委の橋本聖子会長は、有観客での開催は「安全・安心が保たれる実感が国民になければ難しい」との見解を示し、観客の受け入れは3月２５日までに決断を下すことに決めたと表明した。。
　英ロンドンタイムズ紙などは、リチャード・パリー編集長が「五輪大会は中止すべきだ」という厳しい主張を発信している。
　この夏、東京に海外から大勢のアスリートが集まるオリンピックは、コロナの感染を広げてしまう可能性がある。
　コロナ感染拡大のリスクは、日本だけでなく世界にとっても大き過ぎるリスクになると主張した。
「開催に向けて突き進む日本は、〝止められない暴走列車”に等しい。しかし、世界最大の都市で開く４週間のイベントは〝明白に中止すべき”である」と強調。
　ロンドンタイムズは1月にも、日本の政府与党の情報として政府が内密に〝東京五輪中止を決定した。２０３２年に東京五輪開催プランが水面下で進行中・・」という特ダネ記事を報じていた。
　日本政府は、この報道を直ちに否定したが、火のないところに煙は立たないから・・・
　また、米ワシントンポストは「海外からの観客は禁じられる可能性が高い。国内の観客も人数制限することになりそうだ」と伝えている。
　海外からの観客をシャットアウトする理由は「アスリートは合宿地や選手村の大部分で隔離されるだろうが、海外の観光客は東京周辺を出歩くだろう。外来変異種への感染不安は都民を脅えさせることになるのは必定」だからだ。
　安全・安心な大会を確かなものにするには、海外の観光客を入れないことが一番なのである。
　菅政権は五輪で訪れる１００万人規模の観客のインバウンド効果を期待していた。
　GoToでも分かるように。ガ－ス―首相はインバウンドを経済の起爆剤にと目論んでいたに違いない。
　哀れ、その目論見は外れたことになる。
　首相は、五輪の安心・安全について何の対策も説明しないから、五輪はコロナ禍の今、安全‣安心を脅かすものと見られているかも知れない。
　ワクチン接種を義務づけても、ワクチンを打っていれば感染しないという保障はないのだ。
　ワクチンを接種していても感染することがあり、感染すれば他人に移す懸念もあるのだ。
　だからワクチンを接種した善意の感染源が、もしあちこちにいたら都民は溜まったものではない。
　日本を含めて世界がコロナウイルスの感染拡大と戦っている最中であり、多くの国がワクチンを手にしていない。
　次々に変異するウイルスに、五輪期間中なんて関係ない。
　今夏に、安全・安心の五輪を開催しようとすることには無理がある。
　　無理なら、「中止する」しかない。